オフィスの設備工事｜工事別のポイントと費用
先に知りたい方はこちら
「オフィスや事務所の設備工事には何があり、費用はいくらかかるのだろうか」と悩んでいませんか。
結論からお伝えすると、オフィスの設備工事には主に電気・ガス・水道・空調・排気の5種類があり、造作のないスケルトン物件か、既存設備が残る居抜き物件かによって費用が大きく変動します。また、将来のレイアウト変更や電気容量を考慮せずに工事を進めると、後から高額な追加費用が発生しかねません。
本記事では、設備工事の種類や費用の目安、失敗を防ぐための注意点、費用を安く抑える方法について詳しく解説します。
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オフィスで行う設備工事は？
オフィス・事務所の設備工事は、大きく分けて以下の5種類です。
- コンセントや照明の「電気工事」
- 給湯などに必要な「ガス工事」
- トイレやシンクの「水道工事」
- 費用が変動する「空調（エアコン）工事」
- 換気扇などの「排気（ダクト）工事」
ここでは、それぞれの特徴と費用の目安を解説します。
コンセントや照明の「電気工事」
オフィスの電気工事では、コンセントや照明器具、エアコンなどの動力配線を行います。通常のオフィス物件であれば電気容量が不足することは少なく、増設工事はほとんど発生しません。
費用の目安として、造作が何もないスケルトン状態の物件（約20坪）の場合、照明器具を除いて30万～40万円程度かかります。一方、既存の設備を活かせる居抜き物件であれば、照明器具を取り替える程度で済むため、20万円程度に抑えられます。
給湯などに必要な「ガス工事」
オフィスで都市ガスを利用する場合、基本的に配管工事のみとなるため、20坪程度の物件で10万～15万円程度が費用の目安です。
給湯器などの機器設置は、ガスの配管免許を持つ専門業者しか行えません。排気に関する規制も多いため、必ずガス業者に依頼しましょう。居抜き物件であれば、器具の付け替えや配管を少し伸ばす程度の工事で済むため、3万～5万円程度で完了します。
トイレやシンクの「水道工事」
トイレやシンクが全くないスケルトン状態の物件（約20坪）の場合、水道工事の費用は25万～50万円程度かかります。
オフィスの場合、飲食店のように保健所の厳しい指定は基本的にありません。水道管の太さを変更する必要もなく、元の配管に高圧洗浄をかけるだけで済むケースが多いため、その場合は15万円程度に収まります。
費用が変動する「空調（エアコン）工事」
空調工事の費用は、室外機の設置場所によって大きく変動します。室外機を床面に設置できる20坪程度のオフィスであれば、6～8馬力程度のエアコン1台につき80万～120万円程度が目安です。
しかし、クレーンを使って屋上に室外機を運ぶ必要がある場合は、設置費用が大幅に跳ね上がります。また、室外機と本体の距離が離れると、より馬力の大きい高価なエアコンが必要になります。一方、居抜き物件で既存のエアコンをオーバーホール（分解清掃）するだけであれば、1台当たり12万円程度で済むこともあるでしょう。
換気扇などの「排気（ダクト）工事」
オフィスでは飲食店のように煙や強い臭いが出ないため、大規模な消臭装置や屋上までのダクト工事は不要です。
壁からの排気や室内・トイレの換気扇設置、給排気工事を含め、20坪程度の物件で20万～40万円程度かかります。同業種の居抜き物件であれば、換気扇の清掃程度で済むためダクト工事が不要になり、費用を0円に抑えられるケースもあります。
オフィスにおける設備工事の注意点
オフィス・事務所における設備工事を行うときの主な注意点は、以下の3つです。
- 将来のレイアウト変更を想定する
- 使いやすさを重視した動線設計にする
- 電気容量は多めに設定する
設備工事をスムーズに進め、後悔しないための3つの注意点と、対応しなかった場合のリスクを解説します。事前に注意点を知っておくことで、設備工事をスムーズに進められます。
1. 将来のレイアウト変更を想定する
オフィスは、働き方の変化や事業の成長によって、その都度レイアウト変更の必要性が生じます。将来の変更を想定せずに設計すると、いざというときに大がかりな追加工事が発生します。
特に配線工事はレイアウト変更に影響が出やすいため注意が必要です。電源や通信設備の位置を柔軟に変更できるよう、あらかじめ配線を天井裏や床下に通しておくと、レイアウト変更がしやすくなり追加費用も最小限に抑えられます。
2. 使いやすさを重視した動線設計にする
従業員が移動しにくい動線や、転倒のリスクがある配置にすると、業務効率の低下や思わぬ事故につながります。従業員が移動しやすいか、転倒のリスクはないかなど、安全性と使いやすさを重視した動線設計ができているか確認しましょう。
また、既存の給排水設備をそのまま利用する場合は、レイアウトに制限が出やすいため事前の確認が必要です。特にトイレの排水管は長さに制限があり、無理な配置にすると配管設備の追加工事が必要になる場合もある点を覚えておきましょう。
3. 電気容量は多めに設定する
設備工事を施工する場合、オフィスで使用する機器の電気容量を事前に計算しておく必要があります。容量が不足していると、業務中に頻繁にブレーカーが落ちるリスクがあるためです。
使用するパソコンや複合機の他、導入予定のエアコンや照明機器の容量も含めた上で計算しましょう。さらに、将来的な人員増加や機器の追加分を加味して、計算で出した電気容量から少し多めに設定しておくのが安全です。
オフィスの設備工事費用を削減するコツ
オフィス・事務所の設備工事費用を抑えるための主な方法は、以下の3つあります。
- 設備を引き継げる「居抜き物件」を活用する
- 無駄な出費を防ぐため「優先順位」をつける
- 適正価格を見極めるため「相見積もり」をとる
ここでは、設備工事の費用を抑えたいと考えている方に向けて、具体的なコスト削減のポイントを紹介します。
1. 設備を引き継げる「居抜き物件」を活用する
設備工事の費用を大幅に抑えたい場合は、居抜き物件の活用が効果的です。前テナントの空調や照明、電気配線などの基本設備がそのまま使用できる場合が多く、新規で工事を行うよりもコスト削減につながります。
ただし、居抜き物件を利用する場合、内見の際に設備の状況をしっかりと確認する必要があります。設備の老朽化具合によっては、入居後に部品の交換や修理が必要な場合があるため注意しましょう。
2. 無駄な出費を防ぐため「優先順位」をつける
設備工事費用を抑えたい場合、予算を使う優先順位をつける必要があります。全ての設備にこだわると費用が膨らんでしまうため、オフィスに必要不可欠な設備と、快適性やデザイン性を向上させるための設備とで分けて考えるのがおすすめです。
業務に直結する電気・通信設備にはしっかりと予算をかけ、機能を確保しましょう。一方で、会議室の防音性能であれば密閉空間を作るのではなく、移動式のパーテーションで対応すれば、予算を抑えることが可能です。
3. 適正価格を見極めるため「相見積もり」をとる
設備工事費用を抑えるには、複数の業者から提示された費用を基に適正価格を判断します。工事費用は依頼する業者によって違いがあるため、複数の業者から見積もりをとる「相見積もり」が必須です。
各社の見積もりを比較することで工事の適正価格を判断でき、割高な業者への依頼を防げます。ただし、単に価格が安いという理由だけで選ぶのではなく、工事期間や業者の信頼性も考慮して、安心して任せられる業者を選びましょう。
まとめ｜オフィスの設備工事をする場合は費用を確認しよう
本記事では、オフィスを開業する際の設備工事にかかる費用の目安や、失敗しないための注意点、費用を安く抑えるポイントを解説しました。
設備工事を行う際は、将来のレイアウト変更や使いやすさを重視した従業員の動線、十分な電気容量を考慮して設計することが重要です。また、設備工事費用をできるだけ抑えたいと考えているなら、相見積もりをとるのがおすすめです。
相見積もりをとって設備工事費の価格相場を把握することで、高額な業者への依頼を避けられます。適正価格と信頼できる業者を見極めて、快適なオフィス環境を整えましょう。
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