エステサロンの開業を成功させるコツ3選｜必要な資金や手続き
［最終更新日］
美容室・サロンの内装工事
自分のエステサロンを開業したいと考えて、技術を身に着けている方もいるでしょう。しかし、エステサロンを開業するには、施術の技術だけでなく経営のノウハウを身に付けなければなりません。いざ独立してエステを開業する時、何から手を付けたら良いのか分からないという場合もあるでしょう。
本記事では、エステサロンの開業に成功するコツや開業前に準備するべき内容などを解説します。
当サイトは、2010年から数多くの店舗を工事しており、類似サイト以上に多くの知識と実績がありますので、ぜひ参考にしてください。
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目次
エステサロンオーナーの年収相場
エステサロンオーナーの年収相場は300万円〜500万円が一般的で、経営規模によっては1,000万円以上を目指すことも可能です。
個人で小規模サロンを運営する場合は安定しても年収は多くて500万円程度にしかなりませんが、複数店舗を展開しスタッフを雇用するオーナーは高収益を得やすくなります。
とくに都市部や富裕層エリアでリピーターを確保できれば、収入は大きく伸びる傾向にあります。高収入を得るには施術スキルだけでなく、集客や経営戦略の実践が重要です。
エステサロンの開業を成功させる3つのコツ
エステサロンの開業を成功させるコツは、以下の3点です。
- 初期費用を節約できる部分を探す
- FC加盟を検討する
- 無理のない事業計画を立てる
それぞれ詳しくみていきましょう。
初期費用を節約できる部分を探す
エステサロンの開業では、無駄な初期費用を抑える工夫が大切です。必要なところには投資しつつも、節約できる部分を見極めることで資金計画に余裕が生まれます。
具体的な節約方法には、次の3つがあります。
- 中古の備品を活用する
- 居抜き物件を利用する
- 相見積もりを取る
新品にこだわらず中古の施術ベッドや機器を導入すれば、コストの削減が可能です。また、居抜き物件なら既存の内装や設備を活かせるため、工事費用を抑えながらスピーディーに開業できます。
相見積もりを取って複数の業者の見積もりを取り比較すると、費用の適正さを確認しながら無駄な出費を防げます。
以下のリンクから、工事内容を入力するだけで、無料で簡単に相見積もりの依頼が可能です。工事を依頼する業者にお困りの方は、ぜひご活用ください。
FC加盟を検討する
エステサロンを成功させる方法のひとつに、フランチャイズ（FC）加盟があります。独自で開業する場合と比べて、知名度のあるブランド力や既存の集客ノウハウを活用できる点が大きな魅力です。
FCに加盟した場合、運営マニュアルや研修制度が整っているため、未経験からでも安定したサービスを提供しやすくなります。
一方で、ロイヤリティや加盟金などの費用が発生するため、資金計画を十分に検討しましょう。自分の経営方針や資金力に合ったフランチャイズを選ぶと、開業後のリスクを抑えながら経営を軌道に乗せやすくなります。
無理のない事業計画を立てる
エステサロンの開業を成功させるには、現実的で無理のない事業計画を立てましょう。
店舗の初期費用や運転資金だけでなく、家賃・人件費・広告費など毎月の固定費を正確に見積もり、実現可能な売上目標を立ててください。
顧客数や単価のシミュレーションを行い、現実的に達成可能かを検証することが経営リスクを減らすポイントとなります。
また、開業直後は黒字化まで時間がかかることも多いため、最低でも半年分の運転資金や自身の生活費を残しておくと安心です。
開業するエステサロンのコンセプトを考えよう
どんなコンセプトのエステサロンを開業するかによって、必要になる準備が異なります。
自宅でエステサロンを開業する場合は、必要な設備も少なく、工事は内装を変える程度で済むでしょう。一方物件を借りる場合、イメージするエステサロンに近づけるため大規模に内装や外装を工事し、設備や備品をたくさん購入する必要があります。
エステの規模が異なれば、必要になる設備や消耗品、資金などが変わってきます。イメージがはっきりしていると、内装工事や備品で何を取り入れるべきかはっきりするでしょう。
施術するベッドや椅子も必要になりますが、質によって値段が異なるため、予算を考慮しつつお店のイメージとマッチするものを探しておきましょう。
エステサロンの開業に必要な資金
自宅でエステサロンを開業するのか、物件を借りて開業するのかによって、必要になる資金は大きく変わります。
エステサロンの開業を計画する段階で、開業資金についても考えておくとよいでしょう。開業前の準備段階での資金と、開業してから必要になる運転資金を用意しなければなりません。
自宅で開業する場合
自宅で開業する場合は、100万円から200万円ほどの改装費用がかかります。家賃はかからず、必要になる資金も少なくて済みます。
内装はエステサロンのイメージを決める大切なポイントであるため、必ず改装をしてイメージに近づける必要があるでしょう。
エステに来るお客様は、普段の生活とは違った空間を求めて来店します。自宅で開業する場合でも、特別な空間を演出できる内装を心がけましょう。
物件を借りて開業する場合
物件を借りて開業する場合は、開業資金が少し高くなります。賃貸で開業する時は、家賃や物件を契約する際の諸費用、内装工事や設備にかかる費用を考えなくてはいけません。
規模が大きい分、自宅で開業するより工事費用が高くなります。10坪程度の物件に必要となる内外装工事費用の目安を以下にまとめています。
| 項目 | 自宅で開業 | 物件を借りて開業 |
|---|---|---|
| 必要な工事 | 内装を変えるぐらい | 内装や外装を工事 |
| 必要な設備 | 少ない | 多い |
| 家賃 | 不要 | 必要（10～20万円） |
| 物件の取得費用 | 不要 | 家賃10か月分が目安 |
| 工事の坪単価 | - | 1坪あたり15～30万円 |
| 開業資金 | 100～200万円 | 150～300万円（10坪） |
自己資金だけでは足りないなら融資を受ける
自己資金では足りない分は、融資でまかなう必要があるでしょう。
経営の実績が無いと、銀行から融資を受けるのは困難です。はじめてお店を開業する場合、日本政策金融金庫から融資を受けるのがおすすめです。
日本政策金融金庫の新創業融資は、無担保でも受給可能なため、経営の実績がない、これから開業したい方によく利用されています。ただし、事業計画書を提出しなければならないため、計画をしっかりと練っておく必要があります。
エステサロンを開業する店舗を決める方法
これから新しく物件を探していく場合、物件の状態だけでなく、周辺環境も考えてを探しましょう。どのような客層をターゲットにするかによって、探すべき物件の条件が異なります。
たとえば、会社員の女性をターゲットにするのであれば、車で行かなければならない所よりも、仕事帰りにフラっと寄れる駅周辺の方がよいと考えられます。
一方、主婦をターゲットにするなら、車で行かなければならない場所でも問題ないでしょう。
エステサロンは、内装次第で顧客の印象が大きく変わります。新規開業の場合、グレードが高くないエステでも、1坪あたり20万円台が、工事費用の最低ラインになるでしょう。
コストを抑えるためには、備品でゴージャスに見せたり、お金をかけるポイントを絞り込むなどの工夫が必要です。坪単価が30万円以上になると、グレードがさらに上がり、一目で分かるほど内装が豪華になります。
必要な資金の目安を以下の表にまとめました。
| 資金の内訳 | 目安の金額 |
|---|---|
| 店舗の家賃 | 1坪2万円×15坪＝家賃30万円 |
| 店舗の保証金 | 家賃×10ヶ月分＝保証金300万円 |
| 店舗の工事費 | 坪単価30万円×15坪＝450万円 |
せっかくエステサロンに来ているのに、自宅と同じような雰囲気であれば、日常の疲れを癒してくれる空間にはなりません。日常から離れた雰囲気を与えることが、エステサロンの経営を成功させるためには大切なポイントです。
エステサロンの開業に必要な資格と手続き
エステサロンを開業するにあたって、必要な資格というのはありません。しかしサービスを提供するにあたって、肩書があった方が、プロフェッショナルな雰囲気が出せるでしょう。
エステには民間が発行している資格があるため、いずれかの資格を取得しておくとよいでしょう。技術がある証として、お客様からの信頼を得られます。
何も資格がなくてもエステサロンは開業できますが、競合店と差別化をするため、取得しておきましょう。
- 日本エステティック協会
- 日本エステティック業協会
エステサロンを開業する際には、上記2つの団体が発行する資格をおすすめします。それぞれの資格について、詳しくみていきましょう。
日本エステティック協会
日本エステティック協会は、これまでに10万人を超えるエステティシャンを世に送り出している団体です。公的な資格がはっきりしていないエステ業界において、ある程度の技術を保証する目安となる認定資格を発行しています。
この認定資格は、エステサロンで良好なサービスを提供する証となるでしょう。
日本エステティック協会が認定するエステの学校があり、ここで学ぶと、卒業と共にエステティシャンとしての資格と技術が得られます。
日本エステティック業協会
日本エステティック業協会は、エステ事業者の団体で、技術と知識があるエステティシャンを認定しています。多くの人が安心して施術を受けられることと、エステティシャンの技術向上を目的として、資格を認定しています。
認定校などを卒業すると、資格を取得できますが、資格の種類によっては実務経験が必要になるため確認しておきましょう。
個人事業主の開業届書
エステサロンの開業に必要な国家資格はありませんが、個人事業主として開業するのであれば届出が必要になります。開業してから1ヶ月以内に、税務署に行き個人事業主の開業届書を提出します。
確定申告の際に必要になるため、提出しておきましょう。
確定申告は白色申告と青色申告の2種類から選ぶことになりますが、青色申告の方が控除される費用が多いなど、たくさんメリットがあるためおすすめです。
確定申告で提出する書類は青色申告の方が複雑ですが、今はクラウド型の会計ソフトも利用できるため昔より簡単に書類を作成できるようになっています。
エステサロン開業｜集客につながる宣伝をするには？
開業前から集客につながる宣伝をしておき、顧客を確保していきましょう。
しかし、資金が限られている中で広告を掲載したり、DMを配布するのは困難な場合があります。
そこで注目したいのが、お客様による口コミです。口コミはお客様のリアルな意見を反映しており、信頼できるお店選びの参考となり、集客効果も期待できます。
口コミでエステサロンの評判を広げるためには、オープンする段階でお客さんの心をつかみ、また来たいと思ってもらえる、魅力があるお店にする必要があります。ホームページやブログなどを使って、口コミを投稿してもらうのも1つの方法です。
多くのお客さんが集まるお店を目指すには、自分なら「どんなエステであれば友達にすすめたいか」を考えてみましょう。
おすすめしたくなるメニューがあったり、雰囲気が良いエステサロンがあれば、友達にも紹介したいと思うものです。そのようなエステサロンにするために、魅力的なメニューや内装を準備しておきましょう。
一度来店してもらったお客さんのデータは残しておく必要があります。どのような身体の悩みを持っていて、その日に何の施術を行ったかというデータから、平均利用金額や累計利用金額などのデータを取っておきましょう。
こうしたデータを集めると、どのような時にどのようなメニューが喜んでもらえるのか、はっきりと見えてきます。お客さんから言われる前に改善できれば、徐々にリピーターが増え、魅力的なエステサロンになるでしょう。
エステサロン開業後の資金について再確認する
ここまでの準備が完了したら、開業した後の資金を最終確認しておきましょう。必要な経費はある程度計算していると思いますが、もう一度資金が足りているのか確認します。
最初から順調にお客さんが来てくれるわけではないため、運転資金は事前に半年分以上を準備しておく必要があります。
自己資金を準備する時や、融資を受ける時に、開業してからの運転資金をしっかりと含めて計画しておきましょう。
まとめ｜しっかりと準備をしてエステサロンの開業を成功させよう！
エステサロンを開業し成功へ導くため、年収相場を理解したうえで、資金計画・コンセプトの明確化・立地選びなどの準備をしっかりとしておきましょう。
開業前から宣伝活動を行い、顧客を増やすよう努めてください。ホームページやSNSを作成したり、お客様の口コミを促す施策を取ったりするなど、インターネットを利用した集客が重要です。
入念な準備と計画的な行動を重ねることで、安定した経営基盤を築き、理想のサロン運営を実現できるでしょう。
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