内装工事費用をコストダウンする方法

内装工事費用を安くする５つの方法
居抜きとスケルトンのメリット・デメリット
効果的に仕様を変更する
店舗兼用住宅のメリット・デメリット
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飲食店や店舗の内装工事費用を安くできる、具体的な方法をお教えします！

内装工事費用を安くする５つの方法

【１】設備の整った居抜き物件を探す

電気・ガス・水道・空調（業務用エアコン）・給排気が整っている居抜き物件を利用すると、格段に内装工事費用を安くできます。

１５～２０坪程度	新装の場合	居抜きの場合
電気工事	８０万円～１００万円	２０万円
ガス工事	３５万円～４０万円	１０万円前後
水道工事	６０万円～１２０万円	１０万円～１５万円
空調工事	８０万円～１２０万円	１２万円
給排気工事	８０万円～１００万円	０円
設備工事一式	最低３００万円	１００万円以下

【２】居抜き物件の内装を活かす

居抜き物件というのは、内装や備品等を借り主が引き継げる物件のことです。不動産屋の資料などには、造作譲渡と表記されていることが多いです。

すべてを希望通りにするのではなく、多少の部分は妥協することも必要です。

【３】できることは自分でやる（DIY）

壁を塗るなど、自分でできそうなことは自分でやることです。業者さんに相談すれば、ここを自分でやってはどうですかというアドバイスももらえるでしょう。

【４】厨房機器をお得に入手する

厨房機器のお得な入手方法と注意点

【５】什器や備品をお得に入手する

什器や備品をお得に入手する方法

居抜きとスケルトンのメリット・デメリット

よく言われる通り、最も手っ取り早く効果的にコストダウンする方法は、設備が残っている居抜き物件を改装することです。

設備の中心となる厨房の位置が変わらなければ、確実に内装工事費用は安くなります。そういう意味では、居抜き物件を探すなら、同じ業態で探すと良いでしょう。つまり、居酒屋を開業するなら、居酒屋の居抜き物件を探すということです。

逆に言えば、業態が変わるなら費用的なメリットはほとんどありません。

同じ飲食店でも業態が違うと、厨房機器がそのまま使えなかったり、レイアウトを大きく変更しなければならない場合も多いので、解体費用もバカにならず、居抜きの方が高くなってしまう場合もあります。

ただし、同業態の居抜きを同業態として開業するのは、内装工事自体はコストダウンできても、経営的なリスクを伴います。

前の方が同じ居酒屋やっていて閉店するのは、居酒屋が難しい地域なのかもしれません。何かあるかなと考えなければいけないでしょう。

できれば業態は変えた方が無難です（イタリアン → 居酒屋など）。厨房などの設備が流用できる居抜きの飲食店を探し、別の業態で開業するというのがベストなコストダウンの方法です。

また、デザインや使い勝手にこだわりがあるなら、解体費用がかからないため、スケルトン（空の状態）でゼロから工事した方が結果的に安くなります。スケルトンから工事した方が、内装デザインのイメージなども固めやすいでしょう。

新装の場合、設備のグレードを落として工事費用を安くすることは避けるべきです。例えば、エアコンの馬力数を落とすと夏は暑く、冬は寒くなるので、結果的に来店客数に悪い影響を与えます。

店は続けて営業していくことが前提ですから、開業時点だけの費用に惑わされず、長い目で見て判断してください。

効果的に仕様を変更する

自分のやりたいことを多少妥協できると、内装工事費用は安くなります。

クロスの素材を一段階グレードを落とす、表面仕上げの素材を変更するなど、仕様変更してコストダウンを図ることも可能です。これは、見積りの段階で業者にお願いすれば、代替の素材や仕上げ方法を提案してくれます。

厨房だけは元のままで収めて、あとは全部綺麗に直しても良いでしょう。その際は、色の使い方を大きく変更するのがおすすめです。前のテナントの雰囲気が残っていて、看板だけ変えるというのはNGです。

お客様が外から見て、店が変わったというイメージを持たせる最良の方法は、色の変更です。上手に色を活用すると、思いがけないコストダウン効果が生じるということを覚えておきましょう。

店舗兼用住宅のメリット・デメリット

店舗兼用住宅にしたら、内装工事費用をコストダウンできるのでしょうか？

新築ならば、住宅の建築時に設備工事を行わなければいけないので、住宅の工事と一緒に店舗側の設備工事も行えば、工事費用を安く収められる可能性があります。

後から改築する場合は、店舗の業種にもよりますが、新築時に行うより工事費用が高くなる場合が多いです。

カフェなどは設備工事にあまり費用がかからないので工事費用も安上がりですが、設備工事が多く必要な業態だと高くつきます。外観のイメージを店と住宅では変えなくてはいけないので、外装をいじるとそこにまたお金がかかります。

また住宅と店舗が一緒だと、肉体的には楽かもしれませんが、仮にやめるときにどうするかという問題があります。

作り方にもよりますが、住宅兼用度が高いと、店舗として借りてくれる人は少ないでしょう。そういう意味では、住宅と店舗部分は明確に分けておいた方が無難かもしれません。

一方、きちんと店舗として作ってあれば、やめた後に貸すことも可能です。ローンの残債をテナント料でカバーすることもできるかもしれません。上にオーナーが住んでいると嫌がる人もいますが、逆に安心だという人もいるようです。

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