レストランの内装制限とは？売り上げに繋がる内装も解説！
目次
売り上げに繋がるレストランの内装
レストランの内装は、お店の売り上げにも直結する重要な要素になりますが、どのような点に注目して工事すべきなのでしょうか？
メニューやサービスに即した内装
一口にレストランといっても様々なタイプがありますが、フレンチやイタリアンなどのように国別に分類される場合は、それぞれの国を象徴するインテリアなどを導入する必要があります。
レストランでの食体験は、一種のテーマパークに訪れるようなものですので、店内の雰囲気をその国を象徴するインテリアでまとめることにより、お客さんの印象が大きく向上することに繋がります。
それだけでなく、メニューの価格帯に応じたインテリアにすることも重要で、このあたりをチグハグにすると店舗全体に違和感が生じて、お店の売り上げにも悪影響を及ぼすことがあります。
例えば、あるファストフード店ではメニューの内容は変えずに、商品を値上げするために店舗のイメージを良くしようと、高級建材を用いてリニューアルしたケースがありました。
このリニューアルでは、床材の大理石をわざわざ海外から取り寄せる程のこだわり振りでしたが、内装が変化しても肝心のメニューには変化が無いため、集客には全く繋がらず、リニューアルが失敗に終わったことがあるのです。
高級店と街中にあるようなカジュアル店では、必ずしも店舗のイメージを一致させる必要はありませんので、価格帯やターゲットから地域的な要素も踏まえて、それぞれに応じたデザインにまとめた方が良いでしょう。
自分のコンセプトをしっかり反映
近年では、ガイドブックのミシュランに多くの飲食店が紹介されて話題を呼びましたが、飲食店が多い中ではご自身の店舗が埋没することにもなりかねません。
そのため、店舗作りではご自身の描くコンセプトをしっかり反映させることが大切で、こうした点もお店の売り上げに直結することがありますので、注目すべきポイントとして挙げられます。
レストランの内装を業者に依頼する際には、およそのイメージだけを伝えて、細かなデザインについては業者側に任せることもあるのですが、ここには大きな落とし穴があります。
内装業者としては確実に案件を取るために、安定感があるデザインで設計を行ないますので、よく言えば安定感があるのですが、悪く言えばどこかで見たことがあるような既視感のあるデザインに仕上がります。
あまりに個性が失われたのでは、ライバルに埋もれてお店の売り上げにも悪影響を及ぼす可能性もありますので、コンセプトをしっかり反映させることも注目すべきポイントとなります。
レストランの内装制限と木材の注意
レストランの内装工事を行う際には、ご自身の思い描く店舗にするために、細部までこだわりを持ちたいところですが、設計を行う中では法律に基づいて様々な制限を受けます。
建築基準法における注意点
レストランの内装については、一見すると自由にデザインされているように見えますが、店内には多くのお客さんを収容すると共に、厨房では火の取り扱いもありますので、特にビルのテナントについては木材を使う場合に細かな制限があります。
建築基準法においては、基本的に建物の用途や規模などに応じて様々な規定があり、例えば、仕上げ材料については、居室・通路・階段などには準不燃材や難燃以上の建材を用いる必要があります。
さらに飲食店や料理店の区分については、より細かく決まり事があり、耐火建築物の3階以上で床面積1,000m2以上、準耐火建築物で2階の床面積500m2以上、また双方に該当しな建築物では床面積200m2以上になる場合に制限を受けます。
こうした建築物にテナントとして入る場合は、居室の天井や壁について全てに難燃材を用いる必要があります。
また3階以上のテナントに入る場合は天井に準不燃材を用いることになり、通路・階段などの箇所には準不燃材を用いるよう義務付けられています。
さらに不燃材ではない木材を用いた壁に腰壁を使う場合は、床面からどの位置に設置できるのか高さに関する規定もあり、それ以外も全ての面でクリアにしておく必要があります。
基本的には、こういった難しいことを覚える必要はなく、信頼できる内装業者に任せておけば大丈夫です。ある程度は知識として知っておいて、どのような業者を選ぶかという点に集中するのが良いでしょう。
消防法における注意点
レストランの内装工事を行う際には、建築基準法だけでなく、消防法による制限もありますので注意しなければなりません。
この消防法では、木材を使う場合の注意点については範疇から外れるのですが、基本的に人が多く訪れる所については、難燃材を用いるよう規定されています。
例えば、壁や窓際に設置するカーテンやブラインド、床に設置するじゅうたんなどの敷物類などは、いずれも消防法施行規則に基づいた試験に合格した防災対象物品しか使用できませんので、このあたりも注意すべきポイントとして挙げられます。
消防法と共に、それぞれの自治体が施行している火災予防条例も含めるとより幅広くなり、厨房の調理器具や周囲との離隔距離などについても規制があります。
特に火気を用いる調理器には細かな規定があるのですが、その一方でIHクッキングヒーターのように電磁誘導で加熱する機器の場合は、規則から外れる場合もありますので、適用外の事柄も含めてチェックしておくことが大切です。
レストランの内装工事費用・事例
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